せっかくの自社サイト、損をしていませんか？改善のカギとは…
WEBサイトは顧客との大切な接点として重要な役割を担っています。
インターネットが一般化してからは、企業もWEBサイトを持っていることが当たり前となり、自社サイトを見つけ出してもらうことはますます難しくなっています。
情報収集や比較検討などは、手軽なインターネットで行うことが多いのではないでしょうか。
WEBサイトが顧客との最初の接点となり、企業の第一印象を左右する重要なツールの一つとなっています。
例えば、あなたがこんなWEBサイトにたどり着いたらどう思いますか？
・スマートフォン対応がされていない。
・WEBサイトが長い間更新されていない
・欲しい情報が書かれていない
文字が小さくて見づらかったり、もう更新されていないWEBサイトだと誤解されてしまったり…
良くない印象を抱き、閲覧をやめてしまうのではないでしょうか。
何のための・誰のためのWEBサイトなのか、運営側の認識が薄く、適切な対応がなされていないケースです。
これは非常にもったいないことです。
顧客とのコミュニケーションを深めるために考えたいのが「WEBサイトの目的」です。
目的のないサイトが危険な理由3点
・自社を知らないお客さんに知ってもらえる機会を逃してしまう
→ 関連するキーワード（サービスや商品名など）で検索したとき、あなたのWEBサイトの検索結果順位はどのあたりにあるでしょうか？
多くの人の目に触れるのは、やはり1ページ目の上位。ページ送りされるほど発見はされづらくなります。
この順位は検索エンジン側が評価しているもので、評価基準は明らかにはなっていません。しかし、閲覧者に適切な情報を提供できていない・更新されておらず古い（動いていない）WEBサイトとなってしまっているといった点は、評価を下げる要因と考えられているようです。
・期待していた効果が出ない
（例：WEBサイトを用意したが、問合せや応募が来ない）
→ WEBサイトを作れば、問い合わせや応募などが自然と増えるわけではありません。WEBサイト制作を行うときには、最終的に誘導したいページへの導線を考えることも大事なポイントになります。ゴールまでのコンテンツを充実させることで、顧客の気持ちを盛り上げ、行動を起こしやすくすることもできるのです。
・WEBサイト改善の判断材料が無い
→ WEBサイト改善には、アクセス解析*（Google analyticsなど）が活用できます。
しかし、解析結果の何を見るべきなのか、またその数値が良い・悪い結果なのかどうかは、WEBサイトの目的によって基準が変わります。そのため、改善しようにも判断基準が無い状態となってしまっています。
制作するうえで初めに考えたいWEBサイトの目的
まず、誰のためのWEBサイトなのか。その人にどんな行動をしてほしいのか考えると、分かりやすいと思います。
例
・お問い合わせしてもらう
・商品購入をしてもらう
・ブランドを認知してもらう
・店舗や施設に来てもらう
・自社を知ってもらう
・求人に応募してもらう
など…
最後に、具体例を1点ご紹介します。
尾崎建設株式会社
採用サイトリニューアルプロジェクト
高知県高知市にあり、土木工事を中心に地域の社会インフラ整備を行う、尾崎建設株式会社。1924年創業、間もなく100周年という歴史ある会社。
ロゴのリニューアル制作のご依頼からお付き合いが始まり、採用パンフレットや名刺・封筒、WEBサイト制作など、現在は会社全体のブランディングデザインを担当しています。WEBサイト公開後も継続的に効果を測る中で、採用サイトのブラッシュアップを行いました。
・目的：採用人材確保
・制作したもの：採用サイトリニューアル
やったこと
・採用活動用のペルソナを設定
これまでコーポレートサイトに合わせたテイストで統一感を出していましたが、採用サイトはペルソナに合わせあえてテイストを変更しました。
ペルソナ
採用サイトTOPページ
・採用活動のモットーをWEBサイト上で表現
実態をオープンにすることを大切に採用活動をされいる尾崎建設さま。そんな思いや、実際に会社で取り組まれていることをコンテンツ化しました。
・お問い合わせフォームを応募しやすい内容に変更
元々は、エントリー用のフォームのみ設置していましたが、WEBサイトを見ただけで応募してくる方が少ないことが判明。エントリーの前段階でも、より気軽にコンタクトをしていただけるようご質問などを受け付けるフォームを別途設けました。
結果：
求人応募数が増加し、優秀な人材の採用につながりました。実際に入社された方から、入社後のギャップが少ないという声もいただいているようです。
あなたの会社のWEBサイトは、誰のため、何のために作られたものでしょうか？また、そのために必要な情報や構成となっているのか、どんな行動を起こしてほしいのか。
何年も前に作ったままになっていたり、担当者が変わっていて目的がわからないという方もいらっしゃるかもしれませんが、ぜひ改めて考えて見ることをおすすめします。
制作会社とも共有することで、効果的なサイトづくりや運用面での改善なども期待できるでしょう。
【Texted by】
MIZUHO OGURA（ director ）
本メディアは、デザインが経営課題を解決する手段であることを経営者の方へ広く知っていただきたいという思いのもと、情報発信を行っています。
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